CMC letter No.10（第10号） - ［特集・1］NITE化学物質管理センターの業務成果　～学会発表から～

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2008構造活性相関シンポジウム
ニトロベンゼン類の反復投与毒性試験データの解析

西川 智、櫻谷 祐企、佐藤 佐和子、山田 隼、前川 昭彦、林 真

背景

前に述べた、カテゴリーアプローチの一つの例として、ニトロベンゼンの解析結果を示します。カテゴリーアプローチにより物質間で反復投与毒性を比較するためには、各物質の毒性の特徴を表現することが必要です。各物質の毒性の特徴を正確に表現するためには、試験報告書の検査値や病理組織学所見を詳細に解析することが必要です。

そこで、反復投与毒性（ある決められた期間に化学物質を繰り返し与えることで発現する毒性）のカテゴリーアプローチを確立するため、化審法及び米国NTP（国家毒性計画）の反復投与毒性試験データの解析を行いました。この研究は、ニトロベンゼン類について反復投与毒性と化学構造の関係を解析したものです。

方法

結果と考察

ニトロベンゼン類は化学構造上の特徴と反復投与毒性に基づき7つのグループに分類しました。表1に各サブカテゴリーのいくつかの臓器に対するLOELの範囲を示します。溶血性貧血はニトロベンゼン類において、低用量において最も頻繁に認められた所見でした。ニトロフェノール類やニトロベンゼンスルホン酸類など、水溶性の高い物質では溶血性貧血の作用は低くなる傾向があります。

病理組織学的検査結果から、非常に類似した精巣への影響がいくつかのカテゴリーのニトロベンゼンに共通して認められていました。これらの精巣毒性はニトロ基を有さないアニリン類では認められていませんが、1,3－ジニトロベンゼンで報告されているものと似ていました。1,3－ジニトロベンゼンの精巣毒性は、精巣においてニトロ基からアミノ基へ代謝される際に誘引されるものと考えられています。したがって、今回調査した反復投与毒性で認められたニトロベンゼン類の精巣毒性は、肝臓でアミノ基に代謝されないニトロ基が原因となっている可能性が考えられます。このように、化学構造上の特徴から、影響が出る臓器毎のLOELを推定できることが確認できました。

• ※「－」は、最高投与量でも、毒性影響はなかったことを示しています。
• ※LOELとは、毒性試験で、何らかの影響が見られた最小用量のことを言います。

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平成20年日本リスク研究学会（第21回年次大会）
用途情報を利用した化学物質の排出量推計手法の検討

平井 祐介、山田 亜矢、苑田 毅、石川 勝敏、村田 麻里子、小塚 康治

背景

化学物質の環境を経由した暴露やそのリスクを評価するためには、化学物質の環境中への排出に関する情報が必要不可欠です。これまでに、「特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律」（化管法）のPRTR制度で得られる環境中への排出量データを活用したリスク評価手法が開発され、環境モニタリングデータが無い場合でも、スクリーニングを目的とした初期リスク評価や個別物質に着目した詳細リスク評価が可能となりました。

しかし、わが国で製造・輸入される数千から数万の数の化学物質に対象を拡げ、その環境を経由したリスクを一律にスクリーニング評価することを目的とした場合、PRTR排出量データなどの情報が無くとも、排出量を推計する手法が必要です。

そこで、EU（欧州連合）のリスク評価に用いられていた2種類の排出量推計手法【EURAM（European Union Risk rAnking Method）、EU TGD（Technical Guidance Document）】を参考に、化学物質の『用途』に着目し、製造量や用途別出荷量にEUのリスク評価に用いられる排出係数を乗じて排出量を推計する手法を10物質について試行し、その妥当性や課題を検討しました。

方法

必要となる情報量の異なるEUの2種類の排出量推計手法の比較とともに、PRTR排出量データの比較を行いました。

排出量の推計には、化審法の第二種特定化学物質、第二種監視化学物質の製造・輸入量、都道府県別用途別出荷量、用途情報を用いました。

試行対象物質とした化学物質は次のとおりです。

1. （１）二硫化炭素
2. （２）ヒドラジン
3. （３）塩化メチレン
4. （４）塩化ビニル
5. （５）エチレンジアミン四酢酸（EDTA）
6. （６）りん酸トリス（2-クロロエチル）（TCEP）
7. （７）ジクロルボス
8. （８）o-ジクロロベンゼン（o-DCB）
9. （９）デカブロモジフェニルエーテル（DBDE）
10. （10）トリクロロエチレン（TCE）

結果の概要

EURAMとTGDによる推計排出量の比較では、対象とする地域範囲（全国、地方、局所［1事業所レベル］）が狭まるにつれ、排出量の差が開く物質が増えましたが、ほとんどの物質ではその差は1/10以内でした（全国レベルの結果を図2に示しました）。

しかし、より少ない情報量で推計したEURAMによる推計値がTGDによる推計値より小さい値になったことは、少ない情報でスクリーニング評価し、その次の段階で詳細な情報を用いて評価するという段階的な評価へEUの2つの手法をそれぞれそのまま適用することが難しいことを示唆しており、より少ない情報量での推計値の方が大きな値を取るような修正が今後必要と考えられます。

TGDによる推計排出量とPRTR排出量の比較では、推計排出量はPRTR排出量の0.8～900倍でした。推計対象地域で分けて整理すると、「全国」、「広域」では、ほとんどの物質が1/10以内の差に収まりましたが、「局所」では1/10以上に差が開く物質が増えました。「局所」において差が開く傾向については、EUの用途分類（UC）や排出係数の値が、わが国の実態と合っていないのか、さらに検討する必要があると考えられます。

一方で、スクリーニングを目的とした評価の場合、過小評価しないことが一番に重要であるため、その目的には概ね適ったと考えられます。

しかし、塩化ビニルのように過大な推計値が得られた物質もありました。この要因は、この物質が非常に高生産量の化学物質であることから、国内供給量にEUの排出係数を乗じる方法では大きな値が推計されること、また、大気汚染防止法等で規制されていることから、同じ用途のワーストケースを想定したTGDの排出係数の値と比べ、実際の値は小さいことが考えられました。したがって、このような特徴を持つ化学物質（例えば、1,3-ブタジエンなど）に焦点を当て、さらなる検討が必要と考えられます。引き続き、これらの物質以外の用途を持つ物質で試行し、その結果を精査していく必要があります。